MEOのペナルティにつながるガイドライン違反｜項目別の線引きと自店の点検

MEOでいうペナルティの多くは、Googleの「ビジネス情報のガイドライン」に合わない登録が原因で起きます。停止されてから直すより、どこに線が引かれているかを先に知っておくほうが、店の負担はずっと小さく済みます。この記事では、Googleビジネスプロフィール ヘルプの「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」を項目ごとに読み解き、OKとNGの境目、店舗で起きやすい勘違い、自店を点検する順番を整理します。停止や制限を受けたあとの手順はMEOのペナルティとはと停止からの復活と再審査請求の手順で扱っています。

ガイドラインはどこまでを決めているのか

ガイドラインは、プロフィールに載せる名前、住所、電話番号、カテゴリなどの書き方と、どんなビジネスが登録できるかを決めたものです。ヘルプでは、停止を避けるために、禁止されているコンテンツを使わないこと、事業の内容を正確に反映すること、ガイドラインを守ることの3点を挙げています。

登録できるビジネスの範囲

対象は、営業時間中にお客様が直接訪れる店舗や拠点があるビジネスと、お客様の所在地へ出向くビジネスです。オンラインだけで完結する事業は、原則として対象外です。

違反するとどうなるか

ガイドラインの末尾には、違反があった場合、Googleがビジネスプロフィールや他のGoogleサービスへのアクセスを停止することがあると書かれています。順位が少し下がるといった軽い扱いではなく、プロフィールそのものが使えなくなる可能性がある点を押さえておきましょう。

ビジネス名の違反

ペナルティの原因として最も多いのがビジネス名です。ガイドラインでは、看板や店頭など実際に使っている名称だけを使うよう定めています。

NGとされている足し方

ヘルプで示されているNG例には、キャッチコピーを付ける、店舗コードを付ける、商標記号を付ける、すべて大文字にする、営業時間や「営業中」を付ける、電話番号やURLを入れる、2つの言語を併記する、といった型があります。日本の店舗で多いのは「〇〇整体院｜肩こり専門 △△駅前」のように、サービス名や駅名を足す書き方です。看板に書かれていない言葉なら、足さないのが原則です。詳しい例はビジネス名の設定ルールで取り上げています。

法人格や記号を入れたいとき

「株式会社」のような法的な表記や特殊な文字を名前に含める場合、ヘルプでは、それが名称の一部であることを示す書類（看板、名刺、請求書など）の提出を求められることがあるとしています。普段の看板や名刺と表記がそろっているかを先に確認しておきます。

名前を変えたとき

固有の名称や業種が変わらない軽い変更なら、既存のプロフィールを編集できる場合があります。ヘルプによると、基準を満たさない場合は新しいビジネスとみなされ、既存のプロフィールを閉業にして新しく作る必要があります。屋号を大きく変えるときは、先に確認してから進めます。

住所とサービス提供地域の違反

住所の書き方は、プロフィールの停止に直結しやすい項目です。

バーチャルオフィスとコワーキングスペース

ガイドラインでは、遠隔地の私書箱や、実際に業務をしていないバーチャルオフィスの住所は登録できないとしています。コワーキングスペースは、常設の看板があり、営業時間中にスタッフが常駐している場合に限って登録できます。住所の欄にURLやキーワードを入れることも認められていません。

自宅で開業している場合

訪問型や出張型で、自宅を拠点にしている場合は、住所を非表示にしてサービス提供地域を設定します。ガイドラインでは、店舗の住所とサービス提供地域を両方表示する場合は、営業時間中にスタッフが店舗にいる必要があるとしています。来店を受けない自宅の住所を表示したままにしているケースは、見直しの対象です。

サービス提供地域を広げすぎない

複数の拠点がある非店舗型のビジネスは、拠点ごとにプロフィールを作れます。ヘルプでは、各拠点の提供範囲は拠点から車で2時間以内に収めるのが原則とされています。「全国対応」のつもりで遠い地域まで並べるのは避けましょう。

電話番号・ウェブサイト・営業時間の違反

連絡先と営業時間は、お客様が実際に使う情報なので、正確さが特に求められます。

電話番号とURL

ガイドラインでは、できるだけ拠点に直接つながる番号を使い、別の場所やページへ誘導する番号やURLは使わないよう定めています。SNSのページをウェブサイトの欄に入れることも、別のページへの誘導として扱われます。追加料金がかかる番号も使えません。拠点ごとに1つのウェブサイトを指定します。

営業時間を入れない業種がある

営業時間は通常の時間を入れ、祝日などは特別営業時間で設定します。一方、ヘルプでは、予約制のビジネスや、日によって内容が変わるレッスンや催し、ホテル、学校、イベント会場などは、営業時間を入力しない例として挙げています。予約制の店が来客の時間帯を広く書いてしまうと、実態と合わない情報になります。

カテゴリと説明文の違反

カテゴリと説明文は、検索で見つけてもらうために手を加えたくなる項目ですが、ガイドラインでは事業の実態に合わせることを求めています。

カテゴリは事業そのものを表すものを少なく

ヘルプでは、事業を最も具体的に表すカテゴリを少数選び、提供するサービスや設備を表すカテゴリは使わないよう定めています。ピザ店の例では「宅配ピザ」は適切で、「宅配/出前」「テイクアウト」は不適切とされています。同じ敷地にある別の事業のカテゴリを足すことも認められていません。選び方はカテゴリ設定のメインと追加の違いで解説しています。

説明文に入れてはいけないもの

説明文には、事業の内容や沿革を正確に書きます。ガイドラインでは、事業と関係のない内容、誤字や意味の通らない文、「すべて50%引き」のように割引や特典を強調する表現、リンクを入れることを認めていません。

チェーン・部門・個人専門家の違反

複数店舗や、一つの組織に複数の窓口がある場合は、別のルールが加わります。

チェーン店の名前とカテゴリ

同じ国内の拠点は原則として同じ名称を使い、同じサービスを提供する拠点は同じカテゴリにします。1つのプロフィールに複数のブランド名をつなげることはできません。他社ブランドの商品を扱うだけの店は、そのブランド名を入れずに自社の名称で登録します。

部門を分けてよい場合

独立した窓口や別のカテゴリを持つ部門は、個別のプロフィールを作れます。一方、売り場の一角や店内のコーナーは、別のプロフィールにできません。

士業や医師など個人専門家

医師や弁護士などの専門家本人は、個人のプロフィールを作れます。ただし、専門分野ごとに複数のプロフィールを作ることはできず、サポートスタッフ個人は対象外です。組織を代表する専門家が1人だけなら、1つのプロフィールに集約する形がすすめられています。

口コミ・写真・投稿のポリシー違反

ガイドラインとは別に、口コミや写真、投稿にもポリシーがあります。こちらに反すると、プロフィールの停止とは別の制限がかかります。

口コミの集め方

マップのユーザー投稿コンテンツに関するポリシーでは、実体験のない投稿、対価を受けた投稿、利益相反にもとづく投稿などを「虚偽のエンゲージメント」として禁じています。ヘルプの「ポリシー違反によるビジネス プロフィールの制限」によると、違反が見つかると、一定期間新しい口コミを受け付けない、既存の口コミが非公開になる、消費者向けの警告が表示される、といった制限がかかる場合があります。

写真と投稿

写真や投稿は、アップロード後に審査されます。ヘルプの「写真、動画、投稿に関するコンテンツ ポリシー」では、確認されていない電話番号やメールアドレスを書いた投稿は削除されることがあり、電話番号は本文に書かず、投稿に付けられる電話発信のボタンを使うよう案内しています。

自店を点検する順番

違反がないかを確かめるときは、停止に直結しやすい項目から順に見ていきます。月に1回、管理画面を開いて次の表の順に確認します。

直すときは一度に少しずつ

違反に気づいて直すときも、名前、住所、カテゴリを短期間に何度も書き換えると、Googleの確認に時間がかかることがあります。直す項目を決めてから一度で変え、反映を待ってから次に進みます。

点検の結果を記録に残す

点検した日、見た項目、直した内容を、簡単な表に残しておきます。管理画面の情報は、ユーザーからの提案やGoogleの判断で変わることがあるため、前回の状態が分かる記録があると、いつ何が変わったのかを比べられます。業者やスタッフが設定を触った場合も、その記録に書き足してもらうようにすると、原因を探す手間が大きく減ります。

ガイドライン違反で迷いやすいこと

競合店が名前にキーワードを入れて上位にいます。まねしてもいいですか？

ガイドラインでは、看板にない言葉を名前に足すことを認めていません。他店が今表示されていても、同じことをすれば自店が停止される可能性があります。ヘルプには不正な情報を報告するフォームも用意されています。

地域名を名前に入れるのは違反ですか？

看板や正式な屋号に地域名が含まれているなら問題ありません。看板にない駅名や地域名を足すのは避けてください。

レンタルオフィスで開業していますが、登録できますか？

ガイドラインでは、実際に業務をしていないバーチャルオフィスは登録できないとしています。常設の看板があり、営業時間中にスタッフがいる場所なら登録の対象になり得ます。

カテゴリはたくさん登録したほうが有利ですか？

ガイドラインでは、事業を最も具体的に表すカテゴリを少数選ぶよう定めています。関係の薄いカテゴリを足すのは、違反として扱われる可能性があります。

業者が設定した内容で違反していた場合、責任は業者にありますか？

停止されるのは店舗のプロフィールです。業者に任せていても、設定の中身は店側でも確認できるようにしておきましょう。

違反を直せば、すぐに元どおり表示されますか？

停止されていない状態で直した場合は、変更の確認が済めば反映されます。停止後に直す場合は、再審査の手続きが必要です。

違反を避けるための運用の決め方

ガイドライン違反は、知らずにやってしまうことがほとんどです。看板と同じ名前、来店を受ける場所の住所、事業そのものを表すカテゴリ、見返りのない口コミ依頼。この4つを店のルールとして紙に書き出し、スタッフや業者と共有しておけば、多くの停止は防げます。設定を変えるときは、誰が、いつ、何を変えたかを記録しておくと、万一のときに原因を早く見つけられます。